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【F-22後継機】アメリカの次世代戦闘機が決まらない理由【第6世代戦闘機 PCA戦闘機】

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アメリカの第5世代戦闘機F-22の後継機となる第6世代戦闘機が2030年頃にも就役すると思われていたが、2020年現在でも決定していない。

2030年に就役させるためには、開発期間が10年しかなく次世代戦闘機の開発は遅れていると言える。

なぜ、アメリカの次世代戦闘機の開発が遅れているのか?

週プレNEWSは「アメリカの第6世代ステルス戦闘機(デジタル・センチュリーシリーズ)が初飛行したと報道している。https://wpb.shueisha.co.jp/news/politics/2020/12/24/112697/

 

アメリカ空軍「次世代PCA戦闘機」

現在のアメリカ軍の軍事戦略はA2/AD(接近阻止・領域拒否)であり、アメリカ空軍も次世代戦闘機として侵攻制空機 PCA(Penetrating Counter Air)を計画している。

現在のF-22、F-35は打撃戦闘機(Strike Fighter)であり、侵攻制空機(PCA)とは全くコンセプトが異なる。

したがって、次世代戦闘機は単にF-22の性能を向上させただけの戦闘機ではなく、コンセプトから再構築する必要があり開発に時間がかかっている。

日本の防衛省は侵攻制空機(PCA)として「i3Fighter」のコンセプト図を公表しており、米国の次世代PCA戦闘機も同じようなものになるのではないか?

実際は、アメリカ空軍の侵攻制空機(PCA)を日本の防衛省が解釈して作ったのが「i3Fighter」と思われる。

したがって、アメリカ空軍の侵攻制空機(PCA)を知るために防衛省のコンセプト図が参考になると思う。

i3Fighter(出典 防衛省)

無人機か有人機か?

有人第6世代戦闘機の開発費用は10兆円を超えると予想される。

しかし、マッハ6以上の超音速地対空ミサイルやステルス機を探知できる次世代レーダーの開発により、有人戦闘機では敵の防空網を突破できなくなってきた。

そのため、アメリカ空軍の次世代戦闘機は有人機か無人機かの議論が決着していない。

 

F-22、F-35の開発費の高騰

F-22の開発費は高騰し当初277機を調達する予定だったが、187機まで機数が削減された。

F-35の開発・製造費は2,443機で40兆円とされ、運用コストを含めると100兆円になる。

F-22の性能を超える次世代戦闘機の開発にはF-35以上の開発費がかかると予想され、これが、最大の課題となっている。

 

超音速地対空ミサイルの登場

現在、ロシアはS-400「トリウームフ」という超音速地対空ミサイルを配備している。このS-400地対空ミサイルの射程は400kmで、速度はマッハ6を超える。

F-15戦闘機の最高速度はマッハ2.5、F-22の最高速度はマッハ2.25なので、有人戦闘機でロシアの超音速地対空ミサイルを回避することは不可能とされる。

 

ステルス戦闘機を探知できるレーダーの開発

ステルス戦闘機はレーダーに映らないとされる。それは敵レーダーサイトからの電波を一部吸収し、その他を入射した方向と違う方向に反射するためだ。

しかし、複数のレーダーで探知すれば、ステルス機を探知することは可能となる。

2030年頃にはステルス機を探知できる次世代レーダーが配備されると予想される。

 

アメリカ海軍の次世代戦闘機開発の現状

出典 Boeing社

アメリカ空軍の次世代戦闘機開発の有人戦闘機となるのか?それとも無人機となるかの議論があり、いまだに決着していない。

一方、アメリカ海軍はF/A-18E/F戦闘機の改良機F/A-18E/FブロックⅢを調達する予定。

もちろんF-35Cよりも性能は劣るが、F-15とF-16のハイローミックスのような関係になると思われる。

運用方法としてはまずF-35Cで航空優勢(制空権)を確立し、データリンクしたF/A-18E/FブロックⅢで飽和攻撃するものと思われる。

 

F/A-18E/F ブロックⅢの概要
  • エンジン推力を20%増強
  • コンフォーマル・フューエル・タンクの装備
  • エンクローズド・ウエポンポッドの搭載
  • 電波吸収材(LO塗装 low observable)、エアインテーク形状改良によりRCS(レーダー反射断面積)を1㎡から0.5㎡に半減
  • データリンク装備によりネットワーク性能はF-35C以上とも言われる
  • F/A-18 ブロックⅢの調達数は78機(単座E型61機、複座F型17機)で調達金額は合計40億ドル(約4,400億円)、1機当たり5,600万ドル(約60億円)
  • アメリカ海軍の艦上機は、F/A-18E/FとF-35Cが半数ずつとなる予定
  • 2014年8月    試験飛行に成功
  • 2020年6月  アメリカ海軍が2機を試験導入
  • 2021年     就役予定
  • 2046年まで   運用予定
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