世界スポーツ用品メーカー売上高ランキング（2018年/19年）
1ドル＝110円、1ユーロ＝120円で換算
| 順位 | メーカー名 | 売上高 |
| 1位 | ナイキ | 4兆3000億円（391億ドル / 2019年5月) |
| nike | ||
| 2位 | アディダス | 2兆6300億円（219億ユーロ / 2018年12月) |
| adidas | ||
| 3位 | アンダーアーマー | 5,720億円（52億ドル / 2019年12月) |
| under armour | ||
| 4位 | プーマ | 5,520億円（46億ユーロ / 2018年12月） |
| puma | ||
| 5位 | スケッチャーズ | 5,060億円（46億ドル / 2018年12月） |
| skechers | ||
| 6位 | ニューバランス | 4,950億円（45億ドル） |
| new balanse | ||
| 7位 | アシックス | 3,780億円（2019年12月） |
| asics | ||
| 8位 | ミズノ | 1,781億円（2019年3月） |
| mizuno | ||
| 9位 | デサント | 1,424億円（2019年3月） |
| descente |
世界的には、「ナイキ」と「アディダス」が2強で、3位以下のメーカーとの差は大きい構造になっている。
日本企業1位の「アシックス」は世界第7位で、アンダーアーマー、プーマ、スケッチャーズ、ニューバランスと共に世界第3位グループを形成しているが、やや劣勢になっている。
ナイキはオニツカタイガー（アシックスの前身）の米国の輸入代理店だった。
プーマはアディダスの創業者の兄弟が創業したドイツ企業。
アンダーアーマー
アンダーアーマー（underarmour）は、日本では知名度は低いが、欧米での売上高は多かった。
しかし、最近は日本でも認知度が上がってきたが、逆に欧米では売上が伸び悩んでいる。
直販事業（DTC Direct To Consumet）が行き詰まっている。
ニューバランス
現在約5,000億円（45億ドル）の売上高を2023年に7,700億円（70億ドル）に増加させる計画を持っている。そのため、アメリカ市場に次ぐ日本市場での売上高を増加させられるかが鍵となる。
日本企業の売上高ランキング（2019年）
| 順位 | 会社名 | 年間売上高 |
| 1位 | アシックス | 3,780億円（2019年12月） |
| 2位 | ミズノ | 1,781億円（2019年3月） |
| 3位 | デザント | 1,424億円（2019年3月） |
| 4位 | ゴールドウィン | 849億円（2019年3月） |
| 5位 | ヨネックス | 610億円（2019年3月） |
| 6位 | SSK | 549億円（2019年7月） |
| 7位 | ゼット | 423億円（2019年3月） |
アシックス
アシックスはシューズに注力したことで、野球などの運動用具に注力してきた「ミズノ」と比較して売上を伸ばしてきた。
しかし、2017年頃から、ナイキやアディダスの「厚底シューズ」の販売が好調になり、アシックスは「厚底シューズ」に乗り遅れ売上がやや低迷した。
2021年東京オリンピックのゴールドパートナー（スポーツ用品）となっており、巻き返しを図る。
ミズノ
ミズノはプロユースの運動用具の評価が高いが、野球人口、ゴルフ人口の減少により運動用具の売上が減少している。
また、ファション性に弱く、街で着れるような商品（タウンユース）が少ないことも売上低迷の原因となっている。
ゴールドウィン
ゴールドウィンは「ザ・ノース・フェイス・ブランド」の売上が好調で全体の売上が増加している。
コメント
現在のスポーツ用品としては、ファッショナブルで街着できるスポーツウエアーとタウンシューズの売上が多くなっている。
日本スポーツ用品メーカーは、機能性は高いがファション性に弱い。それが世界的メーカーと比較して売上高が少ない原因になっている。
しかし、日本のスポーツ用品市場はアメリカに次ぐ世界第2位であり、売上挽回の可能性はある。