世界スポーツ用品メーカー売上高ランキング(1位ナイキ、2位アディダス)

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世界スポーツ用品メーカー売上高ランキング

(2022年/23年)

順位 メーカー名 売上高(決算年)
1位 ナイキ 7兆4240億円(512億ドル / 2023年5月)
nike
2位 アディダス 3兆4880億円(225億ユーロ / 2022年12月)
adidas
3位 プーマ 1兆3000億円(85億ユーロ / 2022年12月)
puma
4位 ルルレモン(カナダ) 1兆1000億円(77億ドル / 2023年/1月)
lulilemon
5位 スケッチャーズ 1兆700億円(74億ドル / 2022年12月)
skechers
6位 アンダーアーマー 8,555億円(59億ドル / 2023年3月)
under armour
7位 ニューバランス 6,160億円(44億ドル/ 2021年)
new balance
8位 アシックス 4,846億円(2022年12月)
asics
9位 ミズノ 2,120億円(2023年3月)
mizuno
10位 デサント 1,206億円(2023年3月)
descente
  • 世界的には「ナイキ(米国)」と「アディダス(ドイツ)」が2強で、3位以下のメーカーとの差が大きい構造になっている。
  • プーマ、ルルレモン(カナダ)、スケッチャーズ、アンダーアーマー、ニューバランスが世界第3位グループを形成している。
  • アシックスは、厚底シューズブームに乗り遅れ、やや劣勢になっている。
  • ミズノは日本国内では知名度が高いが、売上高は「アシックス」の半分以下まで落ち込んいる。ファション性に弱く、街で着れるような商品(タウンユース)が少ないことが原因と考えられる。2022年に大阪本社隣接地に研究所を完成させ、巻き返しを図る。
  • 1ドル=145円/1ユーロ=155円で換算

 

日本企業の売上高ランキング(2022年/2023年)

順位 会社名 年間売上高
1位 アシックス 4,846億円(2022年12月)
2位 ミズノ 2,120億円(2023年3月)
3位 デザント 1,206億円(2023年3月)
4位 ゴールドウィン 1,150億円(2023年3月)
5位 ヨネックス 1,070億円(2023年3月)
6位 ゼット 498億円(2023年3月)
7位 SSK 437億円(2022年7月)

 

ナイキ(NIKE)

  • ナイキはオニツカタイガー(アシックスの前身)の米国の輸入代理店だった。

 

 

アディダス(adidas)

  • 2021年2月16日、業績不振のリーボック(Reebok アメリカ)を売却すると発表

 

 

 

アンダーアーマー(under armour)

  • アンダーアーマー(under armour)は、日本では知名度は低いが、欧米での売上高は多かった。
  • 最近は日本でも認知度が上がってきたが、逆に欧米では売上が伸び悩んでいる。
  • 直販事業(DTC  Direct To Consumet)が行き詰まっている。

 

 

ニューバランス(new balance)
現在約5,000億円(45億ドル)の売上高を2023年に7,700億円(70億ドル)に増加させる計画を持っている。そのため、アメリカ市場に次ぐ日本市場での売上高を増加させられるかが鍵となる。

 

 

アシックス(asics)

  • アシックスはシューズに注力したことで、野球などの運動用具に注力してきた「ミズノ」よりも売上高を伸ばしてきた。
  • しかし、2017年頃から、ナイキやアディダスの「厚底シューズ」の販売が好調になり、アシックスは「厚底シューズ」に乗り遅れ売上がやや低迷した。
  • 2021年東京オリンピックのゴールドパートナー(スポーツ用品)となっており、巻き返しを図る。

 

 

ミズノ(mizuno)

  • ミズノはプロユースの運動用具の評価が高いが、野球人口、ゴルフ人口の減少により運動用具の売上高が減少している。
  • また、ファション性に弱く、街で着れるような商品(タウンユース)が少ないことも売上低迷の原因となっている。

 

 

ゴールドウィン(Goldwin)

  • ゴールドウィンは「ザ・ノース・フェイス・ブランド」の売上が好調で会社全体の売上高を押し上げている。

 

 

現在のスポーツ用品は、ファッショナブルで街着できるスポーツウェアとタウンシューズの売上高比率が高くなっている。

日本スポーツ用品メーカーは技術力・素材開発・機能性などは高いが、ファション性が弱い。それが世界的メーカーと比較して売上高が少ない原因になっている。

しかし、日本のスポーツ用品の市場規模は、アメリカに次ぐ世界第2位であり、売上挽回の可能性は十分にある。

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