【F-35A F-35B 合計147機配備】2030年代の自衛隊戦闘機はこうなる【国産戦闘機F-3 90機導入検討】

航空自衛隊はF-35型戦闘機を147機導入する。

  • 航空自衛隊はF-4戦闘機(50機)とF-15J(前期型99機)の後継機としてF-35A(空軍型)を105機調達する。
  • 2024年以降、ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」に搭載するF-35B(短距離離陸・垂直着陸)を42機導入する。
  • 最終的に自衛隊の保有するF-35(A型+B型)は合計147機となる。

 

2020年時点退役時期(改修)2030年~2040年
F-4EJ改(50機)⇒2020年退役F-35A(105機)
F-15JF-15J(前期型99機)⇒2020年から退役
⇒2024年から退役F-35B(42機)
F-15J(後期型102機)1次改修済⇒2022年から2次近代化改修(最大98機)F-15J(後期型98機)2次改修済機⇒2040年頃退役
F-2(92機)⇒2035年頃に退役F-3(新型国産戦闘機)90機配備

新に追加配備される63機のF-35A型は米国生産となる。これは、米国生産の場合1機1億ドル(約100億円)だが、国内生産の場合1億3000万ドル(約130億円)と割高になることが理由とされる。

F-15Jの前期型(Pre-MSIP機)99機は近代化改修に多額の費用がかかることから2020年代に退役させ、その後継機にF-35A型(空軍型63機)とF-35B型(垂直着陸型42機)を配備する。

F-15Jの後期型(MSIP機)は2022年から最大98機を二次近代化改修を実施し、2040年頃まで就役させる予定。

F-2戦闘機の後継機としてF-3(新型国戦闘機90機)の開発が検討されているが、トータルコストは4兆円と予想されており純国産開発を断念し、三菱重工業が主契約者となり、米国やイギリスからは部品提供を受ける方針。

スポンサーリンク



コメント

中国が第4世代機を約740機配備しているが、航空自衛隊の第4世代機はF-15Jの改修機102機、F-2の92機、F-35Aの12機合計206機しかない。

F-3国産戦闘機が実戦配備できるのは、常識的に考えて2035年頃になる。

航空自衛隊にとってF-3の開発を待つ時間的余裕がなくなってきた。

尖閣列島での航空優勢を維持するため、自衛隊はすでに発注しているF-35Aの42機に追加して63機を導入し105機体制とする。

また、尖閣列島は中国大陸から330kmだが、那覇空港からは400kmと遠い。

そのため、尖閣列島から170kmの石垣島や宮古島などの滑走路の短い離島、あるいは、ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」から発着できるF-35Bを42機導入する。

 

MRJの開発遅延の影響

三菱重工グループの「三菱飛行機」がMRJの開発を行っているが、技術的に開発が難航している。

そのため、次期国産戦闘機F-3の開発余力がないとの見方がある。

従来、F-3国産戦闘機の就役は2028年と予想されていたが、大幅に遅れ2035年になる可能性がある。

F-15Jの未改修機(99機)は2020年~2024年に退役する予定なので、自衛隊の戦闘機が不足すると予想される。

error:Content is protected !!