シェールオイル革命でアメリカは中東を必要としなくなった

アメリカは、1975年以降原油生産世界一位から後退していたが、シェールオイル革命により再び、原油生産世界1位に返り咲き、エネルギー自給率も93％とほとんど自給できる状況になった。

1991年の湾岸戦争、2003年のイラク戦争の背景はアメリカが石油を確保するために中東に関与するというアメリカの外交方針があった。

アメリカと中東は距離があるため、在日米軍など世界各地に米軍基地を置き、中東にアメリカ軍を展開しやすい世界戦略をとっていた。

しかし、シェールオイル革命により、2020年にはアメリカのエネルギー自給率はほぼ100％に達すると予想される。そのため2015年には1975年から禁止されていた原油輸出を解禁した。

アメリカのシェールオイルの生産コストは当初1バレル＝50～60ドルだったが、最新のシェールオイル産油施設では1バレル＝25ドル～40ドル程度になっており、今後もアメリカの原油は価格競争力を持つと考えられる。

OPECの原油生産コストは、1バレル＝8～10ドルと安いが、OPEC諸国は国の財政のほとんど原油輸出に依存している。例えばサウジアラビアの場合は国家財政の75％を原油生産に依存している。したがって、原油価格が安いと国の財政が赤字になる。

産油国の国家財政を均衡させるための原油価格はサウビアラビアで1バレル＝106ドルと言われる。今後、産油国が財政改善などしても1バレル＝80ドル程度までしか下がらないと予想される。

したがって、原油価格は1バレル＝50ドル～80ドル程度で推移する可能性が高い。

エネルギー自給率93％のアメリカは、中東を安定させ、自国のエネルギー資源を確保する必要性が少なくなった。

したがって、アメリカ軍が世界展開する必要性も薄れてきた。国外米軍基地の縮小撤退の方向性は間違いない。

アメリカにとっての脅威はICBM（大陸間弾道ミサイル）やSLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）だが、ICBMについては、早期警戒衛星やミサイル防衛システムで防御できる可能性が高くなった。

SLBMについてもアメリカの原潜は10年以上燃料補給を必要としない。また無人の潜水艦や無人軍艦（シーハンター　全長40m、航行期間数ヶ月、時速50km、1隻約20億円）も開発しており、2020年ころに西太平洋とペリシャ湾への実戦配備を目標としている。

アメリカ軍の世界展開の必要性は少なくなると予想される。