2017年9月3日、北朝鮮の労働新聞は「（北朝鮮）は電磁パルス攻撃（EMP）」が出来ると報道した。
電磁パルス攻撃（EMP）
原爆や水爆などの核兵器を上空100km以上で爆発させると、強力な電磁波が発生し半径1,000kmという広範囲にわたって電子機器が作動しなくなるという。
その結果、電力供給は停止し社会インフラは崩壊するという。復旧までに数週間から数年かかるとされる。
実際1962年にアメリカが上空400kmで核実験を行った時は、1,300km離れたハワイで停電が発生した。
数か月～数年間、電子機器の復旧ができない場合は、航空機、船舶の運行も極端に少なくなる。食料などの輸入量も減少し、生命の危険性もある。
なぜ、北朝鮮が電磁パルス攻撃に言及したのか？
北朝鮮が電磁パルス攻撃に言及したのは、ICBM（大陸間弾道ミサイル）の再突入技術が確立していないからだ。
再突入技術がなくても、上空100km～500kmで核兵器を爆発させれば、相手国に甚大な被害を与えることができると言いたかったのだろう。
実際、2017年7月と8月の火星14号、火星12号は3つに分裂しれ落下したとされる。
大気圏再突入では7,000度という超高温、超高圧力に耐えないといけないので、技術的ハードルは高い
アメリカの予測では、2018年前半にも北朝鮮は再突入技術を確立すると言われる。
それまで、数回のICBMの発射が予想される。
今回、電磁パルス攻撃に言及したのは、大気圏再突入技術確立まで、アメリカが攻撃しないように予防線を張っただけで、実際には電磁パルス攻撃はしないと思われる。
アメリカはすでに電磁パルス攻撃用の対策をしているので、致命的打撃はない。
もし、北朝鮮が電磁パルス攻撃をした場合、アメリカは全面戦争を開始するので、北朝鮮は滅亡することになる。
アメリカの反応
アメリカは北朝鮮が大気圏再突入技術を確立してないと確信したはずだ。
したがって、北朝鮮がその技術を確立する前に、総攻撃をする可能性がやや高まった。